国際メディアセンターでは建物のエアコンは雪を春から保存しておいて空気の冷却しており、その冷気を通るダクトは再利用できるダンボールを利用。太陽光発電パネルや、壁面緑化などの環境技術が十分活用されており、洞爺湖まで着た間に使用したCO２排出量を計算。その場でカーボンオフセットを販売し、購入することができたる。また環境展示場では様々な日本の代替エネルギーの技術を展示している。また、電気の明かりを一定時刻の間一斉に消す事を呼びかけるキャンドルナイトというイベントが行われた。この呼びかでの家庭のライトダウンは予想より少なく、またアメリカの姿勢などマスコミを通してみてみると、開催国である日本はもちろん大きく取り上げられているのに比べ、アメリカのあるニュース番組ではわずか20秒しか取り上げられていなかったらしい。また、ラジオでの情報によると、洞爺湖の宿泊施設が来場者より少なく、温泉などの宿に絨毯を敷き、ベットを設置し使用したり、又、それでもない場合は他の地域などに宿泊するなどの、仕切り不足や、期待はずれな場面も多々あるなどの欠点も取り上げられていた。
今後の流れに注目したい。

200８年7月9日

8日地球温暖化問題で、２０５０年までに温室効果ガスを５０％削減する長期目標について、世界全体で共有することに合意した。この「共有」は昨年のサミットでは２０５０年半減目標を「真剣に検討」より少し前進したが、明確な合意には踏み込めず、サミット前から明確だった５０％削減に積極的な欧州と、中国やインドなど新興国の関与表明なしに５０％削減を約束したくない米国との対立の構図がありこのような形で終わったようだ。
環境団体ＷＷＦはＧ８が「依然として責任を回避していることを不満に感じている」とし、中期目標達成の公約が盛り込まれなかったことを批判した。次回COPまでには具体的に合意する必要性があり、来年のイタリアでのサミットでは、さらにＧ８の対立が鮮明にしなければならない。

200８年７月10日

２００７年洞爺湖サミットが終了した。
削減の長期目標について「世界での共有を支持する」との首脳宣言を採択したが、排出削減の義務付けを警戒する中印などの反発もあり「２０５０年までに半減」などの具体的な数値や時期は明記することができなかった。特に中印など新興国側は「これまで蓄積している温室効果ガスの発生源は、１９世紀後半以降、工業化を先に進めてきた先進国だ。責任を認めた上で議論を進めるべきだ。」「いまだ国内に多くの貧困を抱えている。経済成長が少しでも脅かされることはできない」とのことで、先進国の過去の責任があり、経済成長する権利を述べた。先進国側はこれを認めた上で、２０５０年に世界の温室効果ガスを半減するには、５０年に世界の排出量の６割以上を占めるとみられる「中印など途上国の参加が不可欠」であることも述べた。先進国は「欧州は過去数年間、経済成長しつつも総排出量が減っている」などの事例を挙げているが、温暖化防止をめぐる責任は「過去」か「未来」かという認識の違いを根底に会議は進められた。ずいぶん前よりこの問題は述べられていたもので、各国平等にしたいなら過去にさかのぼり、各国の排出量を算出し、それに比例する型で排出権を売買することになる。今の日本の技術研究などではそれは可能かもしれない。またそれに経済状況や、環境状況をも数値として取り入れ算出し、世界各国平等な排出権取引をすることができれば良いのかもしれない。できない言い訳をするより、可能な限りやろうとする方法を考えたほうが、地球の将来は開けるであろう。今回のサミット、今後のＣＯＰでは、より具体的な展開を期待したい。

エコア情報室