2007年今まで叫ばれていた地球環境の危機の時代に入ってきたと言われています。

　1970年代はじめにローマクラブが「成長の限界」という発表の中で、このまま経済成長を続ければ有限な資源が枯渇するだけでなく、環境を破壊することになるといっています。高度経済成長時代、大量消費国日本は過去の歴史から夢中で利潤を追求し、公害病や大気汚染、地下水の汚染など環境破壊の「付」を残してきました。先進国となってきた国は資源とエネルギー（化石燃料から科学燃料）を大量に消費して経済発展を遂げてきました。この発展で同時に環境汚染をもたらして来た訳です。

　1965年から環境関連業務に関っており、仕事の傍ら講演依頼では環境（environment）は幅が広いしサイエンスも深いので、お話させていただく場合には、自然環境・都市環境・生活環境・ビル環境・製造環境の他、水・空気（大気）・生物・環境アセスメント・ゴミ問題等に分けております。

　環境意識は十数年前と比べ、子供から老人にわたるまで、関心が高まっています。ゴミは細かい分野までの分別、プラスチックや、ガラス、布、紙などの資源のリサイクル、企業では環境セクションを設置し、細部にわたりチェックされ、実践されています。国レベルでも省エネ法、下水道法、ビル管理法、廃棄物処理法他等により環境に関る法律が数多く取り決められました。地域ではゴミの収集方法も最近あらたに取り決められ、粗大ゴミは有料化され、将来的にはゴミ自体の有料化になるとも言われています。

　使い捨て時代などという非生活態度が数年前はありましたが、エコロジカルな民族性にすることが、大切でしょうし、個人、公共のいずれもが環境良好のシステムにして、子供の教育から自然への思いやりや、経済的、物質的生活様式。そして「心の豊かさ」への意識化も大切です。

　それには、企業側の増産や経済効率からばかりでなく、環境への悪影響をもたらさない生産及び、便利さや合理化だけを追求するのではなく、排ガスや、地下水を受益者負担、消費者レベルの環境改善も効果的でしょう。生産過剰となった今日、企業や個人の節度のある社会と、価値創造のある生活主義と創造的社会のコンセプトが重視されなければなりません。その意味では消費者重視、地域重視という意識が大切です。経済成長の「付」である環境問題は長期的視点で判断し対応しなければなりません。